ふるさと納税

楽天ふるさと納税で絶対に気をつけなければならないポイント3つ

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食費を削減したいと考えている人には是非してほしいこと、それが「ふるさと納税」です。今や有名になり過ぎて説明するまでもないかもしれませんが、分からないって方はこちらも是非お読みください。

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ふるさと納税を更にお得にするのには「楽天ふるさと納税」がかなりオススメです。

実は楽天ふるさと納税で寄付をする時に絶対に注意してもらわないといけないポイントが3つあるんです。

 

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これさえ守れば大丈夫なので、一緒に確認していきましょう!

 

楽天ふるさと納税で注意しなければいけないポイント

 

楽天IDの名義を確認する

 

楽天ふるさと納税をする時に絶対に気をつけてもらいたいのが、楽天IDの名義です。

例えば妻のあなたの分のふるさと納税をするのは良いのですが、夫の分のふるさと納税をあなたのIDでするのはアウトなんです。

楽天ふるさと納税では同一IDで別人の分のふるさと納税をすることは禁止されています。厳密に言うと、禁止されてはいませんがふるさと納税してもその分は単なる寄付になってしまいます。

だから夫の分のふるさと納税を楽天でしたい場合は、夫のIDで楽天にログインし夫のIDから注文(寄付)しなければならないと言うことです。

もし、間違えて夫の分のふるさと納税を妻のIDでしてしまった場合、その分は単なる寄付になってしまうので寄付する際は十分に注意が必要です。

 

一度注文するとキャンセルできないリスク

 

もしふるさと納税限度額の計算に間違いがあった場合などで「キャンセルしたい!」と思ってもキャンセルはできません例え注文してすぐだったとしても注文をキャンセルすることはできません。私も一度これで失敗したことがありました。

一人目の育休中に楽天でふるさと納税したのですが、育休中で収入がなかったのにもかかわらず限度額の計算を間違えて限度額以上にふるさと納税してしまったんです。

注文してすぐ気づきましたが、キャンセルはできず…単純な寄付になってしまいました。

このことから楽天でふるさと納税する時は限度額などをもう一度しっかりと確認してから注文するようにしています。

 

登録住所の間違いがないか確認する

 

そして、登録住所も間違いがないかの確認が必要です。

楽天ふるさと納税では楽天IDに登録されている住所を正式な住所として自治体に送られます。

特に注意したいのは、引っ越しなどで住所が変わっているにもかかわらず楽天IDの住所の情報が以前の住所になってしまっている場合、自治体への申請がその住所になってしまうことです。

自治体への申請の住所と実際に住民票にある住所が違う場合、最悪ふるさと納税として扱われない可能性があります。

その場合、ふるさと納税をした自治体ひとつひとつに住所の変更手続きをすれば大丈夫ですが、かなり面倒なのでできるだけ注文時点でもう一度住所の確認をしてから購入ボタンを押すようにして下さい。

 

楽天IDの住所変更方法

 

①楽天市場にログインし、「myRakuten」をクリックします。

②「myRakuten」から「会員登録情報変更・確認」をクリックします。

 

 

③「本人連絡先」の「確認・変更」から住所の変更をします。

 

 

しかし、ふるさと納税後にどうしても間違えてしまったり、寄付後に引っ越しで住所が変更されてしまった場合の変更方法もあります。

注文後の住所変更方法

 

ふるさと納税はふるさと納税した翌年の1月1日に住民票に記載されている住所でしないといけないと言う決まりがあります。例えば、10月にふるさと納税し、その後12月に引っ越しをした場合、翌年の1月1日時点では10月に住んでいた場所とは別の場所に住んでいます。

これをそのままにしていると、利用する制度によっては寄付金の控除が受けられなくなってしまう可能性があります。

控除が受けられるかどうかのポイントは二つあります。

まず、ワンストップ特例制度を使ってふるさと納税をした場合です。

ワンストップ特例制度を利用していた場合

 

下記の二つに当てはまる人は、ワンストップ特例制度を使うことができます。

ワンストップ特例制度を利用できる人
  • 医療費控除や住宅ローン減税などで確定申告の必要がない人
  • 寄付先が5自治体以内の人

確定申告をする人はワンストップ特例制度を使うことはできません。なぜなら、ふるさと納税の為だけに確定申告をしなくても良いようにする為の制度だからです。

そして、ワンストップ特例制度を使ってふるさと納税をした人で、翌年1月1日までに住所変更があった場合は、旧住所でふるさと納税した全ての自治体に翌年の1月10日までに住所の変更の申請をしなければなりません。

申請書はこちらからダウンロードできます

 

確定申告を利用していた場合

 

自営業の人などで確定申告をする人は、翌年1月1日までに住所変更があっても各自治体への住所変更の申請は不要です。住所変更の申請をせずにそのまま確定申告をして大丈夫です。

上記のことから、ワンストップ特例制度を使ってふるさと納税する人で住所変更があった人は、確定申告をした方が早い場合もあります。寄付する自治体数にもよりますが、たくさんの自治体にふるさと納税した人は全部の自治体に住所変更の申請をする手間を考えると最初から確定申告してしまう方が良いかもしれません。

仮に途中までワンストップ特例制度の申請書を自治体に送っていたとしても、その後確定申告すれば、確定申告の内容で受理されます。その為、急な引越しがあり年末ギリギリに引越しした人や、何度かふるさと納税してから楽天の住所の間違いに気づいた人などは、確定申告をしてしまう方がオススメです。

因みに我が家の昨年の夫の分は、出産や不妊治療で医療費がそれなりにかかってしまったので確定申告しました。それまでワンストップ特例制度を利用していましたが、ワンストップ特例制度を利用した場合、寄付先の自治体数が多いとその都度身分証明書のコピーと申請書を記入して自治体に送ったりするのがかなり面倒でした。その為確定申告の方が一度で面倒が済み、結果的に早く終わりました。

どちらを利用しても大丈夫ですが、住所変更があった場合でワンストップ特例制度を利用していた場合は注意が必要です。

 

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まとめ

 

  • 楽天IDの名義が納税者本人か確認する
  • 一度注文するとキャンセルができないので要注意
  • 楽天に登録されている住所に間違いがないか確認する
  • 注文後に住所変更があっても変更できる

 

絶対に確認しなければならないのは「楽天IDの名義が納税者本人か確認する」と言う点です。間違えて注文してしまってもキャンセルができないので注文ボタンを押す前に絶対に確認して下さいね。

住所の間違いや引っ越しで住所が変わってしまっても後で変更できるので焦らなくて大丈夫です。

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制度を上手く利用して更にお得にふるさと納税しましょう。

 

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